「リブレ2の使用方法について」

１． 感染対策に関する基本的な考え方

院内感染の予防・再発防止対策及び集団感染事例発生時の適切な対応など山梨病院に於ける院内感染対策を確立し、適正且つ安全で質の高い医療のサービスの提供を図ることを目的とする。院内感染予防対策を全職員が把握し、病院の理念に則った医療を提供できるように本指針を作成する。

２． 院内感染対策に関する管理組織機構

（１）院内感染対策委員会　（Infection Control Committee：ICC）

病院長を委員長とし、関係各部門責任者及び感染対策制御部門の代表者を構成員として組織する感染対策委員会を設け、毎月１回定期的に会議を行い、次に掲げる事項を審議する。また、緊急時には臨時会議を開催する。

【感染対策委員会審議事項】
① 院内感染対策の検討・推進・実施可否の判断（病院全体に関わる事項）
② 院内感染防止の対応及び原因究明
③ 院内感染などの情報収集及び分析
④ 院内感染防止に関する職員の教育・研修
⑤　公的機関及び外部機関との連携・協力など
⑥ その他院内感染に関する事項

（２）院内感染対策制御チーム　（Infection Control Team：ICT）　　　※ 以後、ICTと言う。

院内感染などの発生防止に関する業務を行うためＩＣＴを置く。ＩＣＴは、病院長が指名する医師、看護師、臨床検査技師、薬剤師及び院内感染対策制御活動を行うにあたって必要な職員等で構成され、院内感染発生防止のための調査及び対策の確立に関し、迅速且つ機動的な活動を行う実働チームである。尚、毎週１回定期的に院内ラウンド及びカンファレンス等を行い、それぞれの職種の専門性を活かし、リンクナースと協力しながら組織横断的に活動を行う。また、緊急時には臨時会議を開催する。

【ＩＣＴの業務】
① 院内感染対策委員会のマニュアル作成
② 感染症関連資料（抗菌薬や消毒薬、各種ガイドライン、感染防止医療機器の情報などの整備）
③ 院内感染発生状況のサーベイランス
④ 各種ワクチンの接種など
⑤ 感染に関する各種コンサルテーション業務
⑥ 院内感染防止の教育
⑦ 各種専門委員会との連絡調整
⑧ その他院内感染発生防止に関する事項

（３）リンクナース

総看護師長が任命した、実際の現場で働く経験豊富な看護師で構成され、看護業務に関連する院内感染対策等について毎月１回定期的に会議を行う。またＩＣＴと連携しながら、次の掲げる事項を検討し対応する。

【リンクナースの業務】
① 感染患者の把握
② 保菌、環境の汚染状況の把握
③ 医療処置の鑑査
④ 看護業務に関連する院内感染防止対策の推進及び看護職員の啓蒙活動
⑤ 看護業務に関連する院内感染に関する調査
⑥ 院内感染対策に関連する部署・委員会などと連携・協力
⑦ その他院内感染対策に関する事項

３．職員研修に関する基本方針

（１） 院内感染防止対策の基本的考え及び具体的対策について職員に周知徹底を図ることを目的として職員の院内感染に対する意識を高め、業務を遂行する上での技能やチームの一員としての意識の向上等を図ることを目的に実施する。

（２） 職員研修は、就職時の初期研修のほか、院内全体に共通する院内感染に関する内容について、年２回以上全職員を対象に開催する。また、必要に応じて各部署、職種ごとの研修を開催する。

（３） 職員は、年２回以上研修（外部研修を含む）を受講しなければならない。

（４） 研修の実施内容（開催日時、出席者、研修項目など）を委員会事務局が記録する。

４．感染症発生状況の報告に関す基本方針

院内で発生した感染症の状況や原因に関するデーターを継続的且つ組織的に収集して、的確な院内感染対策を実施できるように、各種サーベイランスを実施する。

（１） ＭＲＳＡなど耐性菌のサーベイランス。
（２） 伝播力が強く、院内感染対策上問題となる各種感染症のサーベイランス。
（３） カテーテル関連血流感染など対象限定サーベイランスを可能な範囲で実施する。
（４） その他、院内感染対策等を行う上で必要とされるサーベイランス。

５．アウトブレイクあるいは異常発生時の対応に関する基本方針

（１） 各種サーベイランスをもとに、院内感染のアウトブレイクあるいは異常発生をいち早く特定し、制圧の初動体制を含めて迅速な対応がなされるよう、感染に関わる情報管理を適切に行う。

（２） 検査部では、業務として検体からの検出菌の薬剤耐性パターンなどの解析を行って、疫学情報を日常的にＩＣＴ及び臨床側へフィードバックする。尚、必要に応じ、感染対策委員長（病院長）及び病院管理者等への報告を行う。

（３） アウトブレイクあるいは異常発生時には、臨時の感染対策委員会を開催し、その状況を早急に究明し、感染拡大を防止する為の対策や改善策を立案し、実施するために全職員に報告（周知）を行う。

（４） 届出が義務づけられている感染症が特定された場合には、速やかに保健所へ届け出を行う。

６． 患者などへの情報提供と説明に関する基本方針

（１） 患者に協力を求めなければならない場合には文章等による疾病の説明と共に感染防止の基本について　も説明し、理解を得た上で協力を求める。

（２） 患者及びその家族から閲覧の求めがあった場合は、これに応ずるものとする。本指針の照会には感染対策委員会並びにＩＣＴ又はその業務の代行を命じられた関係職員が対応する。

（３）　感染対策委員会が、患者をはじめその家族、一般の来院者、職員等に対し、不利益となる重大な事態を招く恐れ（感染の拡大）があると判断した場合には、直ちにその情報の公開を行う。

７．その他院内感染対策の推進のための基本方針

（１） 職員は、感染対策マニュアルに沿って、手洗いの徹底、マスクの着用の励行など常に感染予防対策の遵守に努める。

（２） 職員は、自らが感染の媒体と成らないよう、定期健康診断を年１回以上受診し、健康管理に留意すると共に、感染対策委員会等が実施するＢ型肝炎ワクチンプログラムや、推奨するインフルエンザ・小児ウイルス性疾患のワクチンの予防接種などに積極的に参加する。

（３） 職員は感染対策マニュアルに沿って、個人用防御具の使用、リキャップの禁止、安全装置付き器材の使用、真空採血管ホルダーの利用、職業感染の防止に努める。

＜検査予約 ＞
医療機関よりお電話をお願いします。
⇒ TEL 055-252-8831（内線　CT：7212　MRI：7211　RI：7230　骨塩：7210）

電話予約の後、以下の番号に紹介状のFAX送信をお願いします。
⇒ FAX 055-252-8832（放射線科直通）　＊お間違いがないよう十分注意して下さい。

〇紹介状は、当院専用様式がありますので必要に応じて以下のデータをダウンロードしてご使用下さい。

放射線検査依頼状（手書き用）	放射線検査依頼状（入力用）

〇紙媒体（2枚複写）が必要な場合は、放射線科受付055-252-8831（内線：7210）にご連絡をお願いします。
　地域医療連携室より郵送します。

〇予約枠については以下をご確認ください。

検査の予約枠（地域共同利用枠） について

〇当日の緊急単純ＣＴにも対応しています。以下をご確認ください。

当日緊急での単純CT検査をご依頼いただく流れ

＜その他＞
〇検査によっては、食待ちなどの前処置が必要となります。
〇検査当日は30分前には山梨病院に来院されるようご案内をお願いします。
〇来院の際は保険証と放射線科宛紹介状（原本）を持参してください。
〇原則として「検査データDVD」及び「検査結果報告書」は、後日(翌日より一週間程度)郵送またはFAXとさせて頂きます。
〇緊急に「検査データDVD」が必要な場合は、検査当日に患者様に直接お渡しします。予約の際にお申し出下さい。
〇緊急に「検査結果報告書」が必要な場合は、作成後、迅速にFAXします。予約の際にお申し出下さい。

＜造影剤使用についてのお願い＞
CT・MRIでは造影剤を使用することにより多くの情報が得られますが、ごくまれに副作用を起こすことがあります。患者様の造影剤使用の際は、以下の資料を参照の上、使用可否を紹介状に明記して下さい。

造影CT・MRIをオーダーする際の注意

＜検査料金の目安＞

※負担割合は患者様の保険証により、1割、2割、3割のいずれかになります。
　【参考】
　　75歳以上の方⇒1割（現役並み所得者は3割）
　　70歳から74歳までの方⇒2割（現役並み所得者は3割）
　　70歳未満の方⇒3割
　　6歳（義務教育就学前）未満の方⇒2割
※上記金額は目安となります。
※検査部位や使用する薬剤によって金額は異なりますのでご了承ください。

メジャーリーガーなどスポーツ選手のケガの
新しい治療法として、いま大変注目されている
再生医療（PRP療法）ですが、この治療を受け
られる病院は、山梨県内では数が限られています。
また、全国57病院あるJCHOグループの
なかでも初めての導入となります。

「関節に慢性的な痛みがある…」（変形性膝関節症等）
「スポーツなどで筋肉、靱帯等を痛めてしまった…」
「できるだけ手術はしたくない…」

こんなお悩みを抱えている方へ、PRP治療をおすすめします。
手術をせずに、日帰りで治療ができます。痛みに悩んでいる方は是非ご相談ください。
治療の概要は、下のイラストをクリックしてご覧ください。

関節の痛みにお悩みの方をサポートするサイト

再生医療（ＰＲＰ療法）とは

再生医療とは、ケガや病気で失った機能を従来の医療ではなく、加工した細胞や組織・血液等を用いて私たち人にもともと備わっている「治る力」を増大させて治療する方法です。

なかでもPRP治療は、患者様ご自身の血液から作製したPRP（多血小板血漿）を患部に注射する治療です。 血液の中には、傷を治す働きを持つ「血小板」という成分があります。この血小板を高濃度に凝縮し活性化させたものがPRPです。PRPにはたくさんの成長因子が含まれていて、細胞の成長を促進する力があり、人の本来持っている治癒能力や組織修復能力・再生能力を最大限に引き出すことが示唆されています。

「従来の保存的治療では症状が改善されない…」
「手術の決心がつかない…」
などでお悩みの方にとって、保存療法と手術療法の中間的位置付けとしての治療になると思われます。

再生医療（ＰＲＰ療法）の安全性について

再生医療を行う病院は、「再生医療等の安全性確保等に関する法律」（2014年施行）により、厚生労働省への届出が義務づけられるなど、一定基準の安全性の確保が図られています。

当院では、同法第40条第1項の規定に則り、特定細胞加工物製造届出を行い、細胞培養加工施設としての認可を受けました。
また、第三者委員会による「再生医療等提供計画」の審査を経て、関東信越厚生局へ届出し、受理されました。

これにより当院において、
・再生医療第2種・PRP（多血小板血漿）を用いた変形性関節症治療（関節内投与）
・再生医療第3種・PRP（多血小板血漿）を用いた整形外科領域における軟部組織治療（筋腱内投与）
を行うことが可能となりました。

治療方法について

本治療では、人への治療に使用することが認められた医療機器である本治療専用の遠心分離機と専用チューブを用います。治療に使用するキットについては患者様とご相談、同意を得た上で決定します。

本治療は予約制となります。
また、PRP療法は保険診療適用外となり、自費診療となります。

○関節腔内への注入　　　・次世代PRP　　1回260,000円（税別）
○関節腔内への注入　　　・PRP　　　　　1回100,000円（税別）
○筋、腱、靭帯への注入　　　　　　　 　 1回100,000円（税別）

治療の効果とメリットについて

・患者様ご自身の血液を用いる為、感染やアレルギー反応などの副作用のリスクがありません。
・自己血液から簡便に調整ができ、日帰りでの処置が可能です。
・採血と注射で完了する治療なので、年齢の上限制限はありません。
・治療痕が残りにくく、何度でも治療を受けることができます。
・1回の投与で修復作用が上手く働けば、痛みの軽減や機能改善に対する長期的な効果持続が期待できます。
（海外の臨床試験にて、GPSⅢ システムでは最大で6～12ヶ月、APSキットでは最大で24ヶ月効果が持続していたとの報告があります）

治療の欠点と副作用（デメリット）について

・患者様ご自身の血液を使用するため体調や年齢などに左右され、場合によっては安定した効果が出にくいといった欠点があります。
（治療効果・効果の持続期間には個人差があります）
・施術時、患部への注入には痛みを伴うことがあります。
・採血部位・治療部位に皮下出血が起こる場合があります。
　※注射による腫れ・痛み・熱感・内出血など生じる恐れもありますが、一時的なものです。

治療に関する問合せ先

患者様の痛みに合わせた治療法をご提案します。
慢性的な痛みにお悩みの方、治療に関してもう少し詳しくお知りになりたい方は、当院整形外科までお気軽にご相談ください。

問合せ先： 独立行政法人地域医療機能推進機構　山梨病院　整形外科
TEL：055-252-8831（内線1150）